個別株を運用するにあたって、必要な基礎知識的なのまとめた。
ま、あくまで自分用です。読みにくいです。ちょこちょこ訂正していくと思います。
参考にしたのは以下の書籍
PER
PERは「株価収益率」と呼ばれ、株価と会社の利益とを比べて、株価が割安かどうかを判断する指標として使われる。
PER=株価／1株当たりの（予想）当期純利益
PERの意味ですが、例えば会社の当期純利益は株主のものですが、もし、5000万円（50万円×100株）で当期純利益500万円の会社の株を買い占めたとすると、その5000万円に対して、1年当たり500万円自由に使うことができるお金を得ることができる。
この状態のまま10年もすれば、500万円×10年で投資した5000万円を回収できることになる。
PERとはこの「10年」のことを言っている。
つまりPERとは投資資金が何年分の当期純利益で回収できるかを表している。
割安株を探す場合
予想EPS(1株当たりの当期純利益）が100円の場合
・株価が1000円なら、PERが10倍なので割安
・株価が6000円なら、PERが60倍なので割高
とPERそのものの値に注目する。
一方、成長株のほうは
・予想EPSが3年後は200円、6年後は400円になりそうだ。今の株価は6000円で、今のPERは60倍だが、6年後で考えたPERは15倍（6000÷400）だから決して今の株価は割高といえない
と、将来の利益の増加を予想して、株価が妥当であるかを判断する。
とはいえ、PERが高い成長株に投資すれば、それだけ成長が鈍化した時の下落幅も大きくなるリスクがある。
なので、過大なリスクを負いたくないなら成長率がそこそこでPERも高くない銘柄を選ぶのが良いかもしれない。（P１６８）
PBR
株価が1株当たりの純資産（残余財産）の何倍の水準にあるかどうかを表した指標
残余財産とは？
→企業が解散した時に、債務を返済した後で残った財産のこと。株主には残余財産分配請求権があり、この残余財産を受け取る権利がある。
PBR1倍割れが「割安」
1株当たりの純資産は、企業が解散した時に名目上、株主が受け取れる1株当たりの金額。
PBR1倍割れとは「 株価 ＜ 現時点で企業が解散した場合に、株主が受け取れる金額 」の状態のこと。
企業が将来利益を獲得すれば、その利益は剰余金として蓄積され、貸借対照表の純資産は増加。
今後得られるであろう利益の蓄積による企業価値の増加を考慮すれば、十分割安と言える。
しかし、あくまで将来利益が十分獲得できる場合の話かな？うーむ・・。
低PBR銘柄に飛びつくな
含み損の実現や業績の悪化による純資産の減少を株価が先取りして織り込んでいるため、下落している可能性がある。この場合は注意が必要。
RBRの変動要因は、「株価の変動」と「1株当たりの純資産の変動」の2つ。
将来企業が利益を上げれば、純資産の増加につながるが、逆に将来企業が損失を計上すれば、純資産の減少につながるということである。（P13５、１３４）
配当利回り
積極的に株主に利益を還元する企業がある一方で、企業体質の強化や将来への投資に使うため、利益を配当金にまわさず、内部留保する企業もたくさんある。
⇒配当利回りが低いと、割高ということにはならない。
ROE
ROEは「自己資本当期純利益率」であり、株主の持ち分である自己資本を元手にどれくらいの利益を稼ぎ出すことができるのか示したもの。
自己資本とはいわば純資産のこと。当期純利益を自己資本で割る。
自己資本に対する当期純利益の割合を使うことで、企業規模の大小による利益金額の違いで収益力の大きさを測らずに、同じ基準で収益力を測ろうとするのがROE。
ROEは高いほうが株価は上昇しやすい。
ROEが高ければ収益力が高い企業、ROEが低ければ収益力の低い企業とされる。
ROEは割安株を探すときよりも成長株を探す時に活用。
将来得られるであろう利益の高い銘柄のほうが株価も未来を織り込みますから、株価も当然高く上昇する。
ROA
ROAとは「総資産利益率」と呼ばれ、「当期純利益÷総資産×100」で求めることができる。
高成長企業の中には、金融機関から多額の買い入れを行い、事業展開を大いに進める企業が存在し、「レバレッジ経営」と呼ばれる。
多額の借り入れを行っていても、十分な利益を出せていれば問題ないが、利益が小さくなったり、赤字になると借入金の返済や利払いが困難になり、最悪倒産の可能性がある。
そんなレバレッジ経営をしている可能性を見極めるのに、「ROE」と「ROA」の差を見るのが有効である。
この両者の差が２～３倍程度であれば、極端にレバレッジ経営をしていない。
両者の差が離れすぎていると、レバレッジ経営をしていると言える。
※有利子負債が大きいだけで借入が大きいと判断してはいけない。現金同等物を確認して、保有現金に対して借金はどれくらいか、時価総額と比較し、企業の規模に対して、借金は過大かどうかも見る。
ROAを大きくするには？
ROAを大きくするには、売上高利益率を上げるか、総資産回転率を上げれば良い。
売上高利益率：利益率のことで、売上高に占める、当期純利益の割合を示す
総資産回転率：売上高が総資産の何倍かを示した指標。その売上を上げるために、総資産を何回転させたかを表す。事業年度において総資産をどれだけ活かせられるか？
キャッシュフロー計算書
貸借対照表、損益計算書の他に、キャッシュフロー計算書という決算書がある。
キャッシュフロー計算書は、1年間など一定期間の現金及び現金同等物などのキャッシュの増減額や増減要因を示してある。
キャッシュは非常に重要！！
企業が赤字だろうと、借金だらけであろうと、キャッシュがあれば倒産することはありません。
しかし、逆に利益がいくら上がっていても、資金繰りがつかなければ倒産してしまう。
資金操りとは、会社の資金の増減を管理して、資金がなくならないように調整することです。
そのため、企業のキャッシュの動きを把握し、どのような要因でどれだけキャッシュが増減しているのか、本業でしっかりキャッシュを獲得できているのかを確認するためにキャッシュフロー計算書がある。
キャッシュフロー計算書ではキャッシュの増減を以下の3つに分類する。
営業キャッシュフロー
本業により獲得したキャッシュフローを表し、損益計算書における営業利益に相当するもの。
プラスの金額が多いほど良い。逆にマイナスの場合は、本業によりキャッシュを逆に減らしてしまっていることを意味する。
粉飾決算をしている場合、売上に対応するキャッシュの流入が無いため、必然的に「営業利益＋減価償却費」と比べて、営業キャッシュフローがかなり少なくなってしまう。 粉飾決算をしていない場合、ほぼ「営業利益＋減価償却費」＝「営業キャッシュフロー」となる。
投資キャッシュフロー
設備投資や株式取得などによる投資活動により獲得したキャッシュフローを表す。
設備投資や株式取得をすればその分だけキャッシュが出ていくのでマイナス。
通常、企業はより多くの利益を獲得するために、投資活動を行うので、投資キャッシュフローはマイナスが良い。
一方株式や固定資産の売却をすれば、キャッシュが入ってくるので投資キャッシュフローはプラスになる。
投資キャッシュフローがプラスの場合 ⇒注意が必要。原因を調査する。投資キャッシュフローは設備投資などによりマイナスになることが一般的である。
財務キャッシュフロー
借入や社債発行、増資、配当金の支払いなどの財務活動によって生じるキャッシュフロー。
新規借り入れや増資、社債の発行はキャッシュが入ってくるので、プラスになる。
借入返済や社債の償還、配当金の支払いはキャッシュが出ていくのでマイナスに作用する。
⇒借入の返済が進むとキャッシュが出ていくのでよりマイナスに。
財務キャッシュフローがプラスの場合 ⇒後日返済の必要のない増資によるものか？ ⇒後日返済しなければならない借入によるものか？借入の場合、前向きなものか？後ろ向きなものか？
リスクを避けるには
四季報には「継続前提に重要事象」とか「継続前提に疑義注記」というコメントが記載されている企業がある。
正確には「継続企業の前提に関する重要事象等」という「企業が将来経営破綻してしまうリスクが他の企業より高い」ということを表している。
企業の継続に重要な事象を及ぼす事象 ・債務超過の状態にある。 ・損益計算書において赤字が何期も続いている。 ・キャッシュフロー計算書において営業キャッシュフローのマイナスが何期も続いている。
企業の努力により経営破綻のリスクが避けられるのであれば、決算短信や有価証券報告書には継続企業の前提に関する重要事象が存在する旨が「リスク情報」として記載される。
企業の努力により、経営破綻のリスクが避けられない可能性がある場合、財務諸表の後ろに「継続企業の前提に関する注記」がなされる。
セグメント情報
決算短信には「セグメント情報」というものが記載されている。
企業をいくつかの事業に分類したうえで、それぞれの事業ごとの売上高や資産、利益を示している。
どの事業が稼ぎ頭でどの事業が足を引っ張っているのか分かる！！（P99）
多少のリスクは覚悟で、大きな利益を望みたい！！
⇒成長率が高く、PERが高い銘柄
過大なリスクを負いたくない！！
⇒成長率がそこそこで、PERも高くない銘柄
ただ、過去3年以上、売上や利益が増加し続けている株は、すでに株価もかなり上昇していることも多い。
⇒前々期に比べ、前期の業績が改善していて、かつ当期の業績予想も増収増益予想の銘柄を選ぶ！！
投資すべき成長株を見極めるためのポイント
・高成長 売上高や利益が年々増加
・高収益力 ROE10%以上、ROA5%以上をキープしているか
・将来の成長余地 売上高や総資産はまだ大きくないか？
・株価の上昇余地 株価がまだ大きく上昇していないか？
その他
・四半期決算で業績の変化を素早く察知。
・株価が下落している理由を考えよう。
・四半期決算の営業利益などの数値を3か月ごとに区切ってみてみると、利益のピークが分かり、株の成長の鈍化したポイントが分かる。（P183 ）
・外食産業は既存店売上高を重点的に確認することが必要。
